【解説】オルタナ・テック「ビッグテックの代替を自称するテック・サービス」


概要


オルタナ・テックは、主流のテック・サービスの代替として自分たちを位置づけるウェブサイト、ソーシャルメディアプラットフォーム、インターネットサービス・プロバイダなどのグループのこと。

 

これらのサイトの共通点は表現の検閲に対して厳しくないことで、おもにオルタナ右翼、極右、その他の極端でフリンジな視点を持つサブカルチャーの人々の間で人気を集めている。利用ユーザーは「言論の自由」「個人の自由」を大切にしており、しばしば極右のユーザー層や反ユダヤ層主義の隠れ蓑になりつつある。

 

オルタナ・テックのグループは、最近では主流のソーシャルメディア・プラットフォームから追放されたり、脱立したりした多くの保守派一般人の避難所になりつつある。

代表的なオルタナ・テック


種類 オルタナ・テック
SNS(Twitter)

Gab、Parler

SNS(Facebook)

Minds、MeWe、WrongThink

検索

DuckDuckGo

動画共有サイト

BitChute、DLive、DTube、Rumble、PewTube、Triller
クラウドファンディング GoyFundMe、WeSearchr、Hatreon
Wiki百科事典 Infogalactic
ニュース・アリゲーター TheDonald.win、Voat
インスタント・メッセージ Discord、Signal、Telegram
画像掲示板 4chan、8chan
出会い系サービス WASP Love
ペーストビン JustPaste.it
ホスティング・レジストリ Epik
市民プラットフォーム CloutHub
決済サービス(Paypal) Bitcoin

歴史


オルタナテックのソーシャルメディア・プラットフォームは、2010年代後半から2021の現在にかけて急速な成長と人気を集めている。

 

元々は著名な人々や組織が主流のプラットフォームから追放されたり、タイムライン非表示にさせたり、内容の修正を要請したことが発端の一因となっている。「ビッグテック」という言葉が軽蔑的な意味で使われるのはこうした言論弾圧が背景にある。

 

もう一つの要因として、政治的問題がありビッグテックが検閲しているという認識があったことが大きい。

 

Hope Not Hateの研究者であるジョー・ムルホールは、2018年の反移民、反イスラームを掲げるイギリスの極右政党「ブリテン・ファースト」のサービスへのアクセス遮断と2019年のイギリスの反イスラムの極右活動家トミー・ロビンソンのサービスへのアクセス遮断行為が、イギリスにおいて一般人がオルタナ・テックのプラットフォームに参加することに拍車をかけた2つの大きな出来事と特定した。

 

アメリカでは2021年の米国議事堂襲撃事件後にFacebookやTwitterがトランプ大統領のアカウントを凍結させたことが、一般人がオルタナ・テックのプラットフォームに参加するきっかけになる大きな事件となった。

 

トランプ支持者がよく利用していたウェブサイト「Parler」は、1月6日の米国議会議事堂襲撃事件の数日後にアマゾン・ウェブ・サービスがホスティングを停止したことでオフラインになった。


■参考文献

https://en.wikipedia.org/wiki/Alt-tech、2021年1月14日アクセス